最近、耳にすることが少なくなりましたが、「大企業病」という言葉がよく使われたことがありました。 大企業病とは、中小企業と比較して大きい組織にありがちなデメリットを総称したものです。 ところがここ10年程、大企業病よりも中小企業病の方が深刻になってきたような気がします。 そこで今日は、中小企業病についてわかりやすく解説します。
まず、大企業病とはウィキペディアによれば、「主に大企業で見られる非効率的な企業体質のことである。組織が大きくなることにより経営者と従業員の意思疎通が不十分となり、結果として、組織内部に官僚主義、セクショナリズム、責任転嫁、縦割り主義、情報操作、過密で多彩なステークホルダーの存在などが組織の非活性をもたらす。社員は不要な仕事を作り出し、細分化された仕事をこなすようになる傾向がある。」とあります。
もっと具体的に言うと、「意思決定者が多くいて、決済までの時間がかかる」「責任の所在が曖昧」「稟議や判断を下してもらうのに必要な判子の数が多い」「根回しや社内政治が増えて派閥ができる」「報告を行うだけの定例会議など形式的な業務が多い」「従業員個人も会社全体まで視座を上げることは少なく、自分の周辺の仕事しか目を向けない」「会社やチーム単位でもなかなか新しいチャレンジをしなくなる」「従来のやり方に固執し、改革が生まれにくくなる」「顧客ではなく上司や会社に目を向けてしまう」などです。 ところが最近の大企業を見ていると、ＩＴ化の進展で、大企業のトップは経済・地域・政策・法律などの情報入手がとにかく早くなりました。 ということは、タイムリーな戦略を立てて、いち早く的確の手が打てるということです。 そのほか、サイボウズなどグループウェアも充実しているため、情報共有とそのスピードが格段に速くなりました。
冷静に世の中を見渡すと、大企業と中小企業の格差は益々広がっていますし、大企業病など感じさせない動きを見せています。
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