コロナ禍以降、社会のあらゆる価値観が大きく変わりました。
恐らく、100年後や300年後に今の時代を振り返ると、歴史上稀に見る大変革時代と形容されると思います。私たちは今後の人類史に於いて、重大な局面を生きていると言っても過言ではありません。もちろん、組織の役職における役割も大きく変化しています。そこで今日は、コロナ禍以降求められる能力についてわかりやすく解説します。
コロナ禍以前から、不確実性の時代と言われていました。
つまり、先の読めない時代です。そして、コロナ禍がそれを加速しました。このような時代に求められる能力とは、「問題解決能力」です。問題解決能力とは、問題を発見して、その問題を解決できるということであり、現実面に強いということです。
どんなに学歴が高く、知識が豊富で、特定の領域に専門性を持っている人材がいたとしても、コロナ禍のような状況下では、自ら課題を探り、周囲を巻き込み、主体的に行動してくれる人材がいなければ、組織はたちまち崩壊してしまいます。
これは企業だけの問題ではありません。その分野の専門家でさえも答えを持たないことの方が多くなってきました。このような世の中で持続可能な社会をつくるためには、一人ひとりが深く考え、周囲と協力しながら、主体的に解決策を創り出すことが求められています。
たとえば、コロナ禍の大きな影響を受けた飲食業界では、コロナ禍以前とは求める人材が変わりました。まず、集客に関しては、リモートワークが増えて外出の機会も減っていることから、SNSが集客の重要なポイントとなります。そのため、オンラインやSNS活用に詳しい人材が重宝されるようになってきました。特に「インスタ映え」「SNS映え」が重要視される昨今、SNSが売上を左右することが多くなってきました。
SNSやオンライン、デジタルに強い人材は飲食店だけでなくあらゆる業界で求められています。組織のマネジメントひとつ取っても、アナログで行うのとデジタルで行うのでは効率がまったく異なります。
たとえば、「Google Calendar」で、各社員のスケジュールを共有しているのであれば、おおよその行動を把握することができます。5人で会議をする場合、いちいち5人に候補日を確認する必要もなく、Google Calendarで5人のスケジュールが空いている日時が一目瞭然です。面倒でややこしいスケジューリングをしなくて済むわけです。
コロナ禍で一番の問題となったのが、管理職のマネジメントです。全社員が出社してのリアルマネジメントと、オンラインマネジメントではスキルがまったく異なると言っても過言ではありません。つまり、会社が管理職に求める能力も変わったということです。
コロナ禍以前、特に中小企業が管理職に求めた能力は、「仕事の内容をよく知っている」「長く会社にいたベテラン」「人柄が良く、うまく人と付き合える」などが重要視されていました。ところがコロナ禍以降は、「過去の延長線ではなく、新しいことを考えられる」「問題を解決できる能力」「相手のことを考えながら自分の主張もして、コラボレーションできる」などが重要視されます。
ですから、「仕事のことをよく知っている」「商品のことをよく知っている」「顧客のことをよく知っている」ということは、特に優位に働かなくなりました。その要因として、IT化によって誰でもがこれらの情報を入手できるようになったからです。これからの管理職に求められることは、「現実的な思考」です。
つまり、頭を使えということです。
明日はどうなるのかわからない混沌とした社会で生き抜くには、10年後のビジョンを実現できることより、目の前の課題を最短で解決できる能力が求められます。
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