ここ1年で、YouTubeを閲覧する人が大幅に増えました。 どちらかといえば若い人が利用しているイメージを持っている人が 多かったと思いますが、今では老若男女問わず好きな動画を閲覧しています。
そして、YouTuber（ユーチューバー）のインフルエンサーがもてはやされましたが、 ここにきて大きな異変が起こっています。
そこで今日は、YouTubeの最新事情についてわかりやすく解説します。
まず、YouTubeに動画を投稿している人のデータを紹介します。 2019年に「Pex」が行った調査によればYouTubeで再生回数が10万回を超す動画は わずか0.77％に過ぎません。 そして、これらの上位動画が82.8％の再生シェアを獲得しています。 「20対80の法則」どころではありません。
ほんの一握りのYouTuberが80％以上の再生シェアを獲得しています。
一方で、再生回数が1000回に満たない動画は、投稿全体の88.4％を占めています。
つまり、勝ち組と負け組が明確なのがYouTubeの現状です。
このような傾向は、今後益々進むと言われています。 こ現実社会も貧富の差が大きくなっていることを考えれば、 あらゆるところでこのような現象が顕著になっています。
最近のYouTuberは、YouTubeの広告収入だけでなく、 新製品のプロモーションをしたい企業とのコラボれーションも増えています。 つまり、影響力のあるインフルエンサーを企業が活用しようという手です。
このような動きは、テレビや新聞、雑誌などのマスコミでの宣言効果が 低くなっている証拠なんだと思われます。
有名YouTuberが新製品を紹介する動画が10万回再生されると、 報酬額は100～200万円程度になるそうです。 企業のコンバーションは不明ですが、商品やサービスによっては テレビや新聞広告よりも効果がありそうです。
ところが、最近の流れとしては、大量のチャンネル登録者を抱えている 有名YouTuberがインフルエンサーとして最適かどうか疑問を持つ広告主が 登場しています。
有名YouTuberが紹介する商品は、いかにもステルスマーケテインング的であり、 企業のブランドイメージを損なうリスクもあります。
YouTube、Instagram、TikTokなどを活用したSNSマーケティングでは、
有名インフルエンサーのエンゲージメントが必ずしも高くないことが
立証されてきました。
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